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苦境の百貨店、事業を変革 定額レンタルやネットと融合

 新型コロナウイルスの感染拡大で苦境に立たされた百貨店が、ビジネスモデルの変革に動きだした。大丸松坂屋百貨店は婦人服を定額で貸し出すサービスを開始。そごう・西武は実店舗とインターネットを融合させた新型の売り場を9月に開設する。各社ともコロナ時代に対応した新たな試みに生き残りを懸ける。

 外出自粛でとりわけ深刻な打撃を受けたのが衣料品だ。大丸松坂屋は従来の発想を転換し、4月から月額1万1880円で婦人服を3着まで貸し出すサービスを始めた。国内外50ブランドが対象で、手が届かなかった高価な服も手軽にレンタルできるのが魅力だ。

 近年は若者を中心に所有するよりシェアして楽しむ価値観が広がっている。3月に始めた会員登録は現在約3700人になっており、同社は「想定以上の申し込みがあった」(広報担当者)と手応えを語る。

 そごう・西武が9月に開設する売り場は西武渋谷店(東京)の別館を改装。担当者は「デジタルと融合した新たな購買体験を提供したい」と意気込む。

 店頭には衣料品や化粧品など通信販売専用の約30ブランドの商品を陳列。来店客はスマートフォン上のウェブカタログと見比べながら、注文から決済まで全てスマホで完結できる仕組みだ。通常のネット通販とは違い、店頭で試着できるのが利点。購入商品は持ち帰るか、自宅に配達してもらうかを選択できる。

 コロナ下でも「デパ地下」の食料品は根強いニーズを保っている。横浜高島屋(横浜市)は、500種類以上のパンをそろえた売り場を設けて増床し、国内最大級の食料品売り場を確保した。「巣ごもり需要で伸びる食料品の中でもパンは特に人気が高い」(広報担当者)として、売り上げ増に期待を寄せる。

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