五輪会場、バレー「有明」で決着　“小池色”後退　３会場４００億円削減に評価の声も　

　２０２０年東京五輪・パラリンピックのバレーボール会場として、有明アリーナ（東京都江東区）新設が決まった。

　「都民ファースト」の目線から３会場の見直しを仕掛けた小池百合子知事は、こだわり続けた既存施設の活用を実現できず、独自色が薄れた決着を迎えた。

　ただ、３会場で約４００億円の整備費削減につなげており、当初は冷ややかだった都の事務方からも評価の声が上がる。

　有明アリーナ新設を表明した１６日の定例会見。整備費約４００億円削減を図示するスクリーンの横で、小池氏は「『３会場は前のところと同じ』と言われるかもしれないが、こういう状況を皆さんは目の当たりにした」と強調した。

　民間資金を活用して有明アリーナを運営し、地域を発展させる構想を披露し、「時間を浪費したとは私は思っていません。都民の皆さんと一体感が生まれたと思いたい」。

　五輪の大会経費の膨張を危惧する小池氏は９月に調査チームを設置し、既存施設活用の道を探り続けてきた。ボート・カヌー会場の「長沼ボート場」（宮城県登米市）案を目玉に据え、現地視察など精力的に動いた。

　しかし、早くから国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）側から難色を示され、代わりに有力案として浮上したのがバレーボール会場での横浜アリーナ（横浜市）活用だった。

　五輪基準へ改修が必要とはいえ、東京から近く国際大会の開催実績もある。都関係者は「（長沼断念、横浜採用の）１勝１敗になる」と話し、ＩＯＣ幹部も当初は「ワーカブル（実行できる）」と前向きだったとされるが、１１月２７日の現地視察を契機に態度を硬化。

　２日後の４者トップ級会合で、小池氏はバレーボール会場について「結論先送り」の選択肢を取らざるを得なかった。小池氏側は焦りをみせ、有明案を磨く作業が急ピッチで進められた。

　小池氏と対立する大会組織委員会の森喜朗会長は１６日、「（有明は）前から決まっていたことではあるが、結構なこと」と歓迎の意向を示し、「（一連の見直しで）半年くらい準備が遅れている。急がなければいけない」と指摘した。

　一方、当初は見直しに批判的だった都幹部は「小池知事が動かなければコストの大幅削減はなかったし、都民の関心も高まらなかった」と今回の決着を素直に評価した。