【Ｂｉｚクリニック】ＩＰイノベーションズ　代表取締役・浦山昌志 (2/2ページ)

　研修が商品知識や技術習得などの内容であれば、効果は測りやすい。しかし、例えばリーダーシップなどのマインドを醸成するような研修は、目に見えるパフォーマンス向上や業績としての効果測定がしにくい部分もある。研修で改善できるのは知識・スキル習得など企業が抱える課題のせいぜい１５～２０％前後であり、それ以外は業務プロセスやツール、評価制度を変えないと解決できないと一般的には言われている。

　しかし、研修によって人々のマインドが醸成され、現場のパフォーマンスが向上したり業績が向上したりするようなことは十分に可能だと感じている。

　研修はビジネスの原動力となっている人間の心を変革させる。従って、いきなり業績がどう変わったかという遅行指標を測るのではなく、それに先行する行動の量・質的変化をあらかじめ期待しておき、そのような行動変容が出てきたかを測定する先行指標を明確に定義すればいい。これを教育の分野でＲＯＥ（Ｒｅｔｕｒｎ　ｏｎ　Ｅｘｐｅｃｔａｔｉｏｎ＝期待効果）と表現することもある。人材開発部門が経営陣のパートナーとなるためには、一つ一つの研修コースの効果を、まず自社ビジネスへの視点から考えることが第１ステップとなる。

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【プロフィル】浦山昌志

　うらやま・まさし　佐世保高専電気工学卒。１９７８年松下電器産業入社。９０年ＣＳＫ入社。９３年米シスコシステムズの認定教育を日本で初めて開始。２００３年ＩＰイノベーションズを設立し、代表取締役。０８年ＡＳＴＤ（米国人材開発機構）ジャパンの設立を主導し、現日本代表理事・事務局長。５６歳。長崎県出身。