【どこまで進む？　再生可能エネルギー】地中熱利用促進協会理事長・笹田政克氏 (1/2ページ)

　■節電と温暖化対策で地中熱利用有効

　再生可能エネルギーの中では地味な存在だが、地中熱は日本中どこでも導入が可能だ。冷暖房や熱需要などに利用すれば節電だけでなく、二酸化炭素（ＣＯ２）発生量も抑制できる。特定非営利活動法人「地中熱利用促進協会」の笹田政克理事長は「国の補助金も始まり、導入件数は着実に増えている」と話す。

　－－地中熱利用のメリットは

　「浅い地盤にあり、年間を通じて一定の温度を保つため、日本のどこでも安定的に利用できる。ヒートポンプを使って利用する場合、地下８０～１００メートルまで掘ってパイプを設置、その中に水を循環させて熱交換し、冷暖房として利用する。ヒートポンプを稼働させるエネルギーに対し４～５倍のエネルギーを得られる」

　－－日本の導入件数は

　「環境省によると、２０１１年までの累計設置件数は約１０００件だが、欧米や中国に比べ大きく遅れている。欧米はオイルショック後に熱心に進め、中国では国策として取り組んでいる。日本も１０年のエネルギー基本計画に盛り込まれたことで、１１年度から経済産業省、１３年度から環境省が補助金を導入。補助金採択件数は１１年度の２７件から、１２年度は７７件、１３年度は１０３件と伸びている」

　－－導入している施設とその効果は

　「補助対象は一定以上の規模なので医療施設、福祉施設などが多い。これらは２４時間、熱需要が多い。効果については、青森県の公共施設の場合エネルギー消費量を４６％削減、ＣＯ２発生量を５０％削減したという。東京スカイツリーにも熱供給用として使われており、予想していたより稼働率は高いと聞いている」