ストレスチェックで職場環境改善を「やらなければ意味半減」

　昨年１１月に鬱（うつ）病と診断され、今年２月に職場復帰した映像制作会社に勤める３０代の男性社員が、新宿ストレスクリニック（東京都新宿区西新宿）でＴＭＳ（経頭蓋磁気刺激）治療を受け始めて２カ月以上が経過した。

　⇒〔前回まで〕磁気刺激で鬱治療「改善の質が向上」　１年間で手応えも

　大脳の背外側前頭前野に磁気刺激を与えることで、薬のいらない画期的な治療として米国で目覚しい成果を挙げている治療で、同クリニックは治療に使う機器を国内最大となる８９台（新宿・梅田・名古屋合わせて）を所有。日本では保険が適用されないため高額な治療費がかかるのがネックとなっている。

　「調子はよいと感じているのですが」。男性が苦笑しながら話す。数回目となるＴＭＳ治療に立ち会った医師から「効果が出ていないようだ」との報告があり、主治医である川口佑院長の問診を受けた後だった。

　目下の悩みは治療時間の確保だ。心理士や主治医による問診がなければ、待合時間を含めても１回１時間で済むのだが、それすら仕事が佳境を迎えるとなかなか確保できないという。男性は「ついつい以前のように仕事にのめり込んでしまう」と吐露する。

　昨年１２月から始まったストレスチェック制度の目的は一時予防だ。メンタルヘルスの不調者を出さないよう対策を打つわけだが、発症してしまったら自らの意志で治療を受けなければならない。

　男性は薬を服用せずにＴＭＳ治療を選んだからこそ、眠気や倦怠感、頭痛などの副作用に悩まされることなく、仕事に打ち込むことができる側面もある。「早く以前のように仕事がしたい」。効果はまだ出ていないというが男性の前向きな言葉に完全寛解の日は必ず来るのではないか、と期待する。

　鬱症状と診断された筆者が長期休養したのは２年以上前の話になる。それから１年後に光トポグラフィー検査を受ける機会があった。双極性II型障害（躁鬱病）と診断され、ＴＭＳ治療を受けて現在に至る。循環気質と呼ばれる遺伝的気質のため、相変わらず朝が極端に弱く夜になれば元気になるが、勤務制限も解除され健常者とともに支障なく仕事をこなしているつもりだ。

　筆者の症状とは違うが、男性にも効果を持続するのに必要とされる３０回まで治療を受け続けてほしい。そして職場も男性が治療を受けられる環境をつくってほしい。同クリニックで治療を受けた患者のうち２割は効果がなかったという現実がある一方、改善すれば以前と変わらぬ１００％の力で会社に貢献できる可能性もあるのだから。

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　「ストレスチェックして集団分析すれば問題が見えてきます。それに対して職場環境改善が必要です。努力義務になってしまいましたが、本来ならばそこまで一連で義務にすべきでした」。メンタルヘルス対策を含めた従業員支援（ＥＡＰ）サービスを提供するフィスメック（東京都千代田区）出版事業部の白崎哲史氏が指摘する。

　従業員自身がメンタルの状態を把握して休職、退職、自殺などを未然に防ぐ「ストレスチェック制度」が昨年１２月から始まったが、厚生労働省が推奨する簡易調査票を用いて高ストレス状態の従業員を見つけるだけでは意味がない。

　検査結果を集計・分析して従業員の心理的な負担、心身の自覚症状、サポート状況を評価したうえで、職場環境の改善につなげなければ、単なる高ストレス者のあぶり出しで終わってしまう。結果的に退職や不本意な異動につながってしまえば目も当てられない。

　企業など組織としての分析結果を全国平均と比較したり、さらに部署・年齢・職位・性別など属性別の分析結果を組織全体と比較することで、「仕事の質的負担」「技能の活用」「職場での対人関係」など問題の所在が明確になってくる。

　属性別に集計することで、「同じような製品を作っている工場間でストレスレベルが異なる」などといった問題が見えてくるはずだ。注意しなければならないのは、ストレスチェックで分かるのは、問題の大きさと、どのような範疇に属する問題なのかということだけだ。例に挙げたケースでは、物理的な環境に問題がなければ、管理監督者を再教育するか異動しなければ問題は解決しないこともある。

　白崎氏は「ストレスチェックの集団分析の結果、問題があることが分かったら、対策を検討して実施することが大切です。ここで何もしなければ実施した意味が半減してしまう」と職場環境改善が努力義務になってしまったことを嘆く。

　人事的な対応や仕事・業務の処理方法など会社が考えるべき課題があれば、同僚や上司のサポートとコミュニケーションの在り方や派遣社員の活用や人繰りなど職場内で考えるべき課題もある。人事評価制度を含めた業務デザインを刷新するのはたやすいことではなく、職場内にワーキンググループを設置して改善計画を立て実行していくのも大変なことだ。

　それでも「改善していかなければ明るい未来はありません」と白崎氏。ストレスチェックの実施は、職場改善に向けた長い長い道のりのほんの第一歩にすぎないことを忘れてはならない。