人事担当者に聞く“出戻り社員”の受け入れに対する本音

提供:@DIME

 厚生労働省が発表する有効求人倍率は上昇を続けており、企業の中途採用担当者は応募者の数・質ともに確保が難しくなっている。即戦力採用の必要性や転職に対するイメージが変わってきたことから、一度退職した社員を再雇用する企業も話題に上がるようになった。では、いわゆる"出戻り社員"は増えているのだろうか?

 エン・ジャパンが一昨年、同社が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト「エン 人事のミカタ」上でサイト利用者の392名を対象に行なった「出戻り社員(再雇用)」のアンケート調査によると、出戻り社員(再雇用)の受け入れをしたことがある企業は72%で、採用した目的は「即戦力」「ミスマッチがない」という理由が上位となった。

 また、出戻り社員(再雇用)の受け入れに対する職場の反応は、7割が良好と回答。ポイントは、出戻り社員自身の意識変革にあることもわかった。一方、出戻り社員(再雇用)の受け入れを制度化している企業は9%で、未実施企業は、今後の実施についても否定的だった。

■出戻り社員(再雇用)の受け入れをしたことがある企業は72%

 「貴社では、一度退職した社員を再雇用したことがありますか?」と伺ったところ、72%の人事の方が「(再雇用したことが)ある」と回答した。理由としては、「即戦力を求めていたから」(39%)、「人となりが既に分かっているため安心だから」(38%)の2つが多数を占めた。

 再雇用後の職種は85%の企業が、退職前と同職種であると回答しており、具体的には「技術系」(26%)「営業」(25%)が最も多く、「事務」(17%)「専門職」(14%)が続いている。

■出戻り社員(再雇用)の受け入れに対する職場の反応は、7割が良好と回答

 再雇用したことがあると回答した方に「再雇用後の周りの社員の反応はいかがですか?」と伺った。「とても良い」(13%)「まあまあ良い」(57%)と7割の人は良好な反応だったと回答し、「あまり良くない」という反応は15%に留まっている。「良い」と回答した人からは、『旧知の仲が帰郷したような雰囲気で迎えられていた』『やっぱりウチは良いだろ?と社員同士が肩をたたき合う様子を見るとグッとくる』といった感動エピソードが寄せられている。

 また『世間の厳しさを知って、以前より前向きに働くようになった』『他社に転職してみて、退職理由となった不満が大したことではないと思えたようだ』などの出戻り社員自身の意識変革が見られるという声も。周囲からの反応が良好になった背景には、出戻り社員からの配慮を挙げる声もあった。『自己都合で退職したため、本人も立場をわきまえての復職となった。本人がそれを意識して、かつての部下にも”遠慮なく、指示してくれ”と一言言う配慮があった』というケースもあったようだ。

 反対に「あまり良くない」と回答した人からは、『すぐまた辞めてしまうだろうというネガティブな話が聞こえてくる』『古くからいる社員(役職者)と顔見知りなので、特に若い社員からしてみれば同じ立場なのに煙たいようで、浮いてしまう』『既存社員のやる気に多少影響があった』などの意見があった。

■出戻り社員(再雇用)の受け入れを制度化している企業は9%

 「一度退職した社員を再雇用する制度を設けていますか?」という質問には、「制度として設けている」という回答が9%に留まった。柔軟な働き方を支援するために、一度退職した社員がいつでも戻ってこられる環境を整えるため、制度化する企業が話題になっているが、まだ少数派と言えそうだ。

■未実施企業は、今後の実施についても否定的

 再雇用を経験していない人に「今後、一度退職した社員を再雇用したいと思いますか?」と伺ったところ、「再雇用したいと強く思う」(6%)「再雇用したいとまあまあ思う」(30%)よりも、「再雇用したいとあまり思わない」(34%)「再雇用したいと全く思わない」(11%)という否定的な意見が多い結果に。

 再雇用したいと思う人の理由は『会社の事情を理解しており、即戦力になる』という声が大半を占めている。採用の難易度が上がる中、優秀な人材確保の一手段として検討している企業が多いことがうかがえる。ただし、『優秀な社員』『円満退社』の場合に限る、というのが本音のようだ。

 再雇用したいと思わない人の理由は『何らかの理由で会社の事が嫌になっているので、再雇用してもまた嫌になり退職するのではないか』という声が多く挙がった。『再雇用したいと思う人材がいない』という声も少なからずある。また、『出戻りが認められる社風/制度には反対』『長く勤めている社員に失礼』という個人的にも会社としても、感情的にそぐわないという意見もあるようだ。

【調査概要】

 ■調査方法:インターネットによるアンケート

 ■調査対象:「エン 人事のミカタ」を利用している人事担当者189名