ただ、ここで重要なことは「企業が対応すべきこと」「行政が対応すべきこと」ではなく「個人が対応すべきこと」。マクロな提言によって、社会や企業が“変わってくれる”ことを期待する前に、やはり個人としてこういう未来とどう向き合い、どんな準備を始めるか、ということだと考えます。同研究所によると「40歳を過ぎて、同期120人の中で会社に残っているのは70人。そのうち課長になっているのは5人だけ」というケースもありました。そんな世界が当たり前になるとしたら、どう受け止め、どう動くべきか。出世と昇給だけが意欲の源、という環境に慣らされてきた自分を、客観的にどう見つめ、どう変化させるべきか。
いずれも言葉にするのは簡単でも、日々の生活や長い時間当たり前だと思ってきた常識を変えるのは、極めて難しい大問題ということは承知の上です。もっといえば、35歳以上のミドル向けの転職支援サービスを仕事にしている私からすれば、それは10年後の話ではなく、すでに今、毎日目にしている現実でもあります。