「安く、ほしいタイミングで、簡単に」を目指すスマートショッピング。ユーザーからは「1リットル単位で値段を比較しているのでわかりやすい」「必要な頃合いを見計らってメールが届くので、買い忘れることがない」という声が多い。
ユーザーは30代から40代の主婦層が中心だが、一方で「買い物難民」にも役立っている。買い物難民は、過疎化が進んだ地方だけではなく、実は都市部にも多いのが実態だ。近所のスーパーが閉店したり、身体が不自由で外出できないケースも少なくない。そんな人にとって、必要な食品や日用品が自宅に届くサービスは、大いに重宝されている。
▽ネットを使わずに利用できるサービスも開発
林さんは「例えば、身体の不自由なお年寄りの場合、たいていはお子さんが買い物を代行しています。自分の時間を割いて看護や介護にあたり、買い物までしなくてはならない。貴重な時間を買い物ではなく、もっと親子のコミュニケーションに使ってほしいと思っています」と話す。
そう考えている林さんは今、買い物専用のIoT(モノのインターネット)デバイスを開発している。米や調味料、オムツなど必要な物をデバイスに置いておくだけで残量を測定し、自動的に発注する機器である。今年の夏には実用化の予定だ。また、将来的には個人宅だけでなく、企業や団体のオフィスの必需品も自動で買えるシステムを構築していきたいという。