（１）（２０１７年３月に）電波塔に来塔者への水族館告知などをしてもらい、収入を安定させる予定だったが、電波塔の担当者から却下された。
（２）２０１８年３月１２日、１年間で５カ月分の滞納を完済することを柱とする返済プランを電波塔へ送付した。しかし、電波塔から賃料の滞納分は役員個人の連帯保証をつけるよう要請され、個人保証をつけないことを伝えると訴訟を起こされた。
東京商工リサーチ（ＴＳＲ）は水族館に取材を申し込んだが、「分かるものがいない」との応答だった。
◆早ければ夏休みいっぱいで「閉館」も
水族館が東京地裁に提出した答弁書では「（電波塔が）退去を要望するのであれば協議のうえ退去日を決めたいが、営業をすぐ止めるのは難しく猶予がほしい。退去に伴う物品残置物の整理・原状回復の費用の捻出は難しく、取引先への通知なども必要で、営業終了は２０１８年９月ごろが最短」と記載されている。
電波塔の担当者はＴＳＲの取材に、「訴訟を起こしたことは事実だが、訴訟中でコメントは差し控える」とした上で、「賃料さえ払ってくれれば…」とやるせなさを見せた。
水族館が子ども達の声で溢れる夏休みを目前にして、シビアな現実が待ち受けていた。
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