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救えた命、救うため 災害医療を一変させた「阪神大震災」の教え (1/2ページ)

 【瓦礫の教えはいま 震災25年(1)】

 平成7年1月17日早朝、神戸市消防局生田消防署の救助隊長だった岡田幸宏・西消防署消防司令長(55)は、瓦礫(がれき)の街となった三宮で葛藤していた。

 目の前には家屋の下敷きになった高齢女性。そばで泣き崩れる男性に「母が埋まっている。早く出して」と懇願された。「出さなければ」。女性はすでに死亡しているようだったが、救助のプロとしての使命感にかられた。だが、限られた機材を使い仲間と手を尽くしても、女性の上にのった太い梁(はり)は一向に動かない。

 3時間以上費やしただろうか。周りには瓦礫の下で助けを求める大勢の生存者がいる。「他の人を救出させてほしい」。女性に毛布をかぶせた。救助隊員として初めて任務を完遂せずに現場を離れた瞬間だった。

 しかし、転戦先で救出した人の多くは、すでに冷たくなっていた。「さっきまで声が聞こえたのに」。悲しみに暮れる家族の声に胸が締め付けられた。

 「一人より多くの人を助けたい。二度とあの悔しさを味わいたくはない」。時間の重みを知った今なら、迷わず多くの生存者を選ぶと、岡田さんは言い切る。

 緊急援助隊創設

 6434人の人命が失われた阪神大震災では、平時のレベルの医療が提供されていれば、約500人が救命できた可能性があったと指摘されている。膨大な救助・救命の需要と、限られた資源との間に生じた大きなアンバランス。そこから生まれた苦悩や無念が教訓として残された。

 生存者救出のタイムリミットとされる「72時間」や現場で救命の優先順位を判断する「トリアージ」、建物の耐震化、災害対応ロボット(レスキューロボット)の開発もその一例だ。

 救助人員を確保するため広域応援体制の整備も進んだ。7年6月には緊急消防援助隊が創設され、人命救助や補給、消火、指揮支援など専門の精鋭部隊が都道府県ごとに編成された。

 これまで東日本大震災や熊本地震など計40回出動。近年多発している豪雨災害などへの対応のため、今年度から新たに土砂風水害に特化した支援部隊を創設したほか、南海トラフ巨大地震も見据え、令和5年度までに登録隊員数を現在の2万4千人規模から3千人程度増強する計画だ。

 DMATの誕生

 災害医療もまた、阪神から学び、大きく前進した。

 「入力する被災情報で、病院の安否確認や、必要な支援の判断ができる。正確な入力を心掛けて」

 昨年12月中旬、兵庫県災害医療センター(神戸市中央区)で行われた災害派遣医療チーム「DMAT」の隊員養成研修。広域災害救急医療情報システム「EMIS」の入力方法や通信手段の確保、トリアージの手法など、さまざまな救命医療の手法を伝える講師を務めるのは阪神大震災を経験した医療関係者たちだ。

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