相次ぐ撤退
中里さんによると、現在、てんかんの検査目的で脳磁図を活用している施設は大学病院を中心に全国約１０施設。以前はもっと多かったが、中止や撤退が相次いだ。最大の問題は高額な維持費による財政難だという。
磁場を測定する装置の“心臓部”は超電導センサー。極低温に冷やすために液体ヘリウムが使われるが、近年その価格が高騰しランニングコストを押し上げている。一方で、診療報酬上の扱いは「治療方針の決定のために行う場合に限り、１患者１回のみ」という条件で５１００点（５万１千円）と定められている。
実施施設の中には、保険診療の枠内では維持費を賄えず、研究費を充当して何とかやりくりしている所もある。
てんかんの有病率は約１％、国内の患者数は１００万人を超える。中里さんは「脳磁図の有用性は明らかだが、現状は装置の減価償却も難しく、施設は減るばかり。大幅な診療報酬の引き上げが必要だ」と訴えている。