今春から全面実施される小学校の新学習指導要領は、教員が一方的に教える授業を転換し、子供自身の「主体的・対話的で深い学び」を理念に掲げている。この内容を認識している保護者は１４・０％にとどまっていることが２日、塾大手の公文教育研究会による調査で明らかになった。
内容は知らないものの改定は把握している人が４３・５％いた一方、改定自体を知らない人は半数近い４２・６％を占めた。同社は「保護者の興味、関心が二分化しているのではないか」と指摘している。
調査は２～３月、小学１～３年生の子供を持つ世帯の母親１千人と、父親８００人を対象にインターネットで行った。
子供が家庭でゲームをする時間の実態も経年で把握。１日のうち「全くない」の２０・０％、「３０分未満」の２２・７％はともに前年の調査より減少した一方で、「３０分以上」の５０・０％は増加していた。