新型コロナウイルス感染症への対応で看護師の人員が逼迫（ひっぱく）している。感染症対応のベッドを増やし、院内感染を防ぐ対策に追われ、影響は新型コロナ肺炎の患者だけにとどまらない。日本看護協会（東京、福井トシ子会長）は、資格を持っていて現在は離職している「潜在看護師」の復職を要請するほか、患者受け入れ病院の看護師が偏見や差別にさらされているとして理解と支援を訴えている。
看護業務は、特に緊急事態宣言が最初に出された７都府県など都市部で拡大の一途をたどる。
症状の重い患者が入院する病院では、人工呼吸器管理などで手いっぱいだ。全ての受診者が陽性かもしれないという前提での対処を余儀なくされている。
関東地方の看護師の女性によると、勤務先の病棟では医療者の感染を防ぐ防護具（ガウン）やマスクが不足して使い捨てできない。いったん身につけたら６時間休憩なしで働く。
トイレにも行きにくく水分摂取も控えめに。高機能マスクは息苦しく、仕事終わりには激しい頭痛も起きる。「鎮痛剤をのみ、疲労が取れないまま次の出勤を迎える」と話す。その上で、「職場で『辞めたい』という言葉はたびたび耳にする。辞める人が出てくるのも時間の問題」と話す。
准看護師、保健師、助産師を含む看護職全般が、パンク寸前の状況だ。日本看護協会で労働問題と医療安全を担当する熊谷雅美常任理事は「看護職が次々に重症、中等症患者への対応に回され、それ以外の現場に影響が波及した」とする。
熊谷さんによると、新たに発生した業務でも負担が増えた。例えば、無症状・軽症の陽性者を受け入れているホテルなどの宿泊施設での仕事。あるいは、在宅患者を看護する訪問看護ステーションも、感染管理の分だけ多忙になっている。
また、協会には、タクシーの乗車拒否や子供の登園拒否、飲食店の入店拒否、子供がいじめに遭ったという相談も寄せられている。
長期戦が予想されている現状に、福井会長は記者会見で、看護師資格を持っていて現在働いていない人の復職をあらためて全国に呼び掛けた。
協会によると離職時に住所や氏名などを登録するデータベース「とどけるん」には今年３月末で９万２千人余りが届け出している。法に基づき看護職の求人と求職をマッチングする「ｅ（イー）ナースセンター」の昨年度の求職者数は６万７千人余りだ。
熊谷さんは「現場を離れていた人がいきなり最前線に配置されることはない。現役看護師が感染管理に次々に動員されている代替として、助けてほしい」と訴える。
医療機関や訪問看護の現場以外でも、介護施設や保育所、学童保育などの現場で業務が増えるのは必至の情勢。各種の電話相談の受け手としても貴重な人材となる。協会では「復職の意欲のある人は各都道府県ナースセンターに相談してほしい」としている。