今年は新型コロナの感染拡大が原因で時期がスライドし、専門家は「６月危機」への警鐘を鳴らす。
文部科学省は学校再開に向けて、生徒のケアやサポートに関するポイントをまとめ、全国の教育委員会や関連団体に通達。生徒へのアンケートやスクールカウンセラーによる個人面談などを行って自殺の兆候を早期につかみ、防止対策に乗り出すよう求めている。
文科省の担当者は「家庭での不和などによるストレスを抱えながら登校する子供もいるだろうし、よりいっそうの注意喚起が必要だ」と強調する。
一方、チャイルドライン支援センターの高橋弘恵専務理事は新年度で担任の教師が変わってしまい、学校側が子供の微妙な変化に気付きにくいリスクを指摘。「子供にストレスがたまっている中で、学校再開後に（校内で）いじめに発展することがあるかもしれない」とも指摘する。