１時間雨量が５０ミリ以上という短時間に強い雨が降るケースが、約３０年間で１・４倍に増えている。「滝のよう」に降り、傘は全く役に立たず、車の運転も危険というほどの雨だが、現状では事前予測にも限界がある。リスクは土砂崩れなどが起きる山間部だけではない。地下街が発達した都市部でも警戒が必要だ。「治水対策の見直しが必要」と専門家。想定外の豪雨はいつ、どこで起きるか分からない。（桑村朋、土屋宏剛）
九州豪雨も予測できず
深刻なリスクを内包する危険な雨は近年、増加傾向にあるという。
〈非常に激しい雨〉と表現される１時間雨量が５０ミリ以上の雨。気象庁によると、平成２２～令和元年の１０年間では年平均で３２７回発生している。統計を取り始めた昭和５１～６０年の１０年間では同２２６回。比較すると、約１・４倍に増えている。地球温暖化による気候変動が影響したとみる専門家も多い。
予測で被害を軽減できるとの見方もあるが、現状では課題もあるようだ。
防災科学技術研究所（茨城）などのチームは２年前から、豪雨をもたらす「線状降水帯」の予測実現へのプロジェクトを開始。だが、非常に局地的な現象であり、観測データが不足するなどしているため、予測精度は高くないという。
予測の難しさは、今月九州各地を襲った豪雨でも同様だった。
気象庁は３日午後の段階で熊本県内の翌４日午後６時までの２４時間降水量を多い地域で２００ミリと予想。だが実際は予測困難な線状降水帯が発生し、同県水俣市や湯前町（ゆのまえまち）で予想の２倍を超える４４１・５ミリが観測された。気象庁の関田康雄長官は１５日、「予測値を大きく上回り、重く受け止める」と述べた。
病院・役場の移転も
「科学的予測に基づく備えをしなければ豪雨災害を防げない」と指摘するのは京都大学防災研究所の中北英一教授。「堤防やダムの強化も必要だが、それだけでは不十分」だと訴え、治水の考え方の見直しを求める。
相次ぐ豪雨災害に、国土交通省は官民一体で「流域治水プロジェクト」に取り組む。全国１０９水系を対象に今年度、堤防強化といった従来型整備に加え、住宅の移転促進や避難行動の強化など、ハード・ソフト両面での対策を進める。
「１本の河川で氾濫を防ぐのはもはや難しい。流域全体で水量をコントロールする必要がある」と中北氏。水害リスクの高い場所に病院や役場などを置く自治体を念頭に、「将来的な移転を考えた方がいい。災害は今後も繰り返される。都市計画の見直しも早急に進めるべきだ」と話した。
低地の都市も脆弱
こうしたリスクは山間部だけの話ではない。
阪急の大阪梅田駅（大阪市北区）と十三（じゅうそう）駅（同市淀川区）近辺が最大で５メートル浸水－。
１級河川の淀川が氾濫すれば何が起きるかについて、大阪市の水害ハザードマップは衝撃的な想定を示す。淀川により近い場所では、最大で１０メートルも浸水するエリアもある。
大阪の市街地の多くは低地にあり、水害に弱い。
また、下水道の排水能力を超える降雨で発生する「内水氾濫」により、地下街に雨水が一気に流れ込む危険性も無視できない。大阪市は下水道について、１０年に１回の大雨（１時間雨量６０ミリ）でも浸水しないよう整備を進めている。大阪市危機管理室の担当者は「事前の備えが重要。平時に避難行動を決めておけば、豪雨でも落ち着いた行動ができる」としている。