家族間は困難
一方で難しいのは、人と同居している際の対策だ。堀教授は「家庭内感染を防ぐのはプロでなければ極めて困難」といい、家族が感染した場合、施設での療養を強く勧める。一つの住居を複数人が使うシェアハウスも「感染リスクもシェアする覚悟が必要」とする。
やむを得ず同居する場合は感染者の部屋と家族の居室に分け、トイレや風呂などの共用部を出入りする際はマスクを必ず着用して手指の消毒も徹底する。リネン類の共有も厳禁だ。
保育園や幼稚園など幼い子供のいる施設も困難だ。堀教授は「子供同士は接触の機会が多く、小学校低学年以下にはルールを順守させることが難しい」とする。今のところ子供は重症化リスクも低いが、ウイルスが変異した場合、こうした幼児間での感染リスク低減が課題となるとする。
国民が学ぶ必要
政府は感染リスクが高まる場面として、これまでの知見をもとに「５つの場面」を選定、周知を図っている。堀教授は、こうした的を絞った対策は「効率がいい」と評価する一方、「対策とセットになっていない」とも指摘。５つの場面に対応した「５つの対策」を提言する。
１０都府県の緊急事態宣言解除が見送られるなど、長期化しているコロナとの戦い。堀教授は「昨年と違い、対策の急所はわかってきた。新しい生活様式を実践すれば、増加ペースは遅らせることができる。きちんと国民が学ばないと、宣言を解除した後からまた増えていく」と訴えている。