日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が東京五輪後の選手強化で各競技に「ゼネラルマネジャー（ＧＭ）」を新設する方向で検討していることが２６日、複数の関係者の話で分かった。五輪後は国からの強化費が削減されるとみられ、現場全体を統括するＧＭを置くことでガバナンス（組織統治）を向上させ、より機能的に強化活動を進めたい考えだ。
現在、各競技の代表強化の中核は強化責任者の「ナショナルコーチ」や、選手指導をする「専任コーチングディレクター」といったスタッフが担っている。いずれも各競技団体から申請を受け、ＪＯＣが承認。国から日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）などを経由し助成金が出る。
これら国からの強化費は東京五輪に向け増加されてきたが、大会後は削減の可能性があり、強化現場の活動内容や業績などへの目も厳しくなりそうだ。
こうした中、ＪＯＣは強化体制を再編成する計画で、ある理事は「コーチをきちんと評価できる役職、仕組みが必要ではないか」と、ＧＭのような存在の必要性を強調する。
ＪＯＣには、これまで以上に効果的な強化策を立案、展開していきたいとの狙いもある。各競技団体では現在、代表監督や専務理事がＧＭに近い役割を担っている例が少なくないが、国際スポーツの世界では情報化や専門化が進んでいる。代表監督などとＧＭを分けることで役割分担を明確化し、ＧＭには海外遠征の調整やスポンサーなどステークホルダー（利害関係者）との関係構築など大局的な働きが期待される。
一方、規模の小さな競技団体では、深い知見を持ち、強化活動に携われる人材が多くない。ＧＭ職を新設しても適任者を充てられないとの指摘もあり、今後の課題となりそうだ。