ノール氏は「自分の携帯が該当するか確認する方法はない。ハッキングされた利用者は、月末に届く請求書を見て、初めて気付く」と警告。対策ソフトの配布の必要性を訴えた。
対策急ぐ通信会社
ノール氏の発表を受け、ITUのハマドゥン・トゥーレ事務局長は「(SIMカードにおける)サイバーセキュリティー上のリスクが露呈した」とし、各国に注意を促した。
日本のNTTドコモやソフトバンクなど世界の通信会社800社が加盟する業界団体「GSMA」も、今回の研究結果を重視し、「問題の特定・研究を始める」としている。
米通信最大手AT&Tなどは「わが社のSIMカードは既に『トリプルDES』なので問題ない」という。
日本国内でも、遠隔操作でスマホからデータが盗まれるハッキング被害が広がっており、早急に対策を迫られる可能性もある。(SANKEI EXPRESS)