今年度の増減見通しについて、SIAMのサンディリヤ会長は、不安材料があるとしながらも、政府の政策刷新により国内経済が上向き、国内総生産(GDP)成長率が6.1~6.7%と予測されていることから、「乗用車販売台数の伸び率は3~5%」との見解を示した。
多目的車やバンを含む乗用車全体の伸び率は5~7%、商用車については小型車の需要増が見込まれることから7~9%、二輪車は6~8%、自動車産業全体では6~8%と予測している。
大手会計事務所アーンスト・アンド・ヤングの自動車部門の責任者、ラケシュ・バトラ氏は、乗用車部門はここ数カ月、販売台数が伸び悩んでいるが、今年度下期には利下げが予測され、経済回復の兆しがみられることから、「販売台数も上向きに転じるだろう」との見方を示している。
今年3月の乗用車全体の販売台数は、前年同月比22.5%減の18万675台だったが、そのうち多目的車の販売台数は同34%増の5万3866台で引き続き好調を維持している。多目的車は今年度、11~13%伸びると予測される。(ニューデリー支局)