週明け3日の東京株式市場は、新興国景気の先行きに対する投資家の警戒感が強く、日経平均株価は3営業日続けて下落。終値は前週末比295円40銭安の1万4619円13銭だった。
軟調な展開が続く今年の東京株式市場では、値動きの荒さが目立つ。世界的なリスク資産回避の流れが起きると、海外経済の減速懸念と円高が同時に日本株を押し下げるからだ。通貨と株を同時に大量売買するヘッジファンドの存在が、この動きに拍車をかける。好調な2013年4~12月期の企業決算も大規模なマネーの流れにのみこまれ、海外要因に値動きが支配されている状況だ。
今年に入って3日までの20営業日で、平均株価の終値が前日比で200円超変動したのは、5割に相当する10日で、このうち7日は下落した。
楽天証券経済研究所の窪田真之チーフストラテジストは「要因は、1143円安と急落した昨年5月23日と同じだ」と指摘。米量的金融緩和の縮小観測をきっかけに、東京五輪開催が決まる9月まで株価は乱高下した。