10日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、終値は前日比400円80銭安の1万7412円58銭と約2週間ぶりの安値となった。世界的な株安で投資家心理が悪化し、利益を確定しようとする動きがみられた。株安を受けて円が買われ、円相場は1ドル=118円台後半~119円台前半で取引された。
日経平均は下げ幅が500円を超える場面もあった。出来高は約25億4300万株。投資家のリスク回避姿勢が強まり、安全資産とされる円や日本国債が買われ、新発10年債の利回りは0.4%を割り込んだ。
9日の上海市場での株価急落で、世界経済の先行き懸念が広がったほか、ギリシャ大統領選の前倒しによる政局混迷への警戒感から欧州株やニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均も続落した。
10日の東京市場でも朝方から売り注文が先行したが、上海株の値動きが持ち直すと下げ幅を縮めた。
東証1部全体の約8割の銘柄が下落した。
日経平均は8日まで7営業日続伸し1万8000円台を回復したが、みずほ証券の半杭亮一郎氏は「円安・株高のピッチが速すぎたため、投資家の持ち高調整の動きが出た」と分析。ただ、中長期的には相場は持ち直すとの見方が多い。