両社の事例を踏まえ、社外取締役が機能を十分に発揮する上で、受け入れる側の企業にはどのような対応が必要かを聞くと「十分な情報提供と、それをもとに活発な議論が行われるための必要な機会と時間の確保」(保険)など、情報提供の重要性を指摘する回答が最も多かった。
このほか「社外取締役が発言しやすい雰囲気の醸成と議事進行上の配慮」(建設)、「取締役会以外でも社外取締役との対話の機会を持つことが必要」(外食)との指摘もあった。
一方で「(大塚家具と東芝)2社の事例は特異である。社外取締役の本来の役割をきちんと認識し、会社全体のガバナンス体制ができていれば大きな問題には発展しない」(自動車関連)とする意見もあった。