株安止まらず…東京株１万６０００円割れ目前　上海株も昨年来安値

　２１日の東京株式市場は、原油安や中国経済の減速に対する警戒感が依然根強いことから、日経平均株価が大幅続落した。終値は前日比３９８円９３銭安の１万６０１７円２６銭とこの日の安値で取引を終え、節目の１万６千円を割り込む目前まで落ち込んだ。日銀による追加金融緩和の決定の前日にあたる平成２６年１０月３０日（終値は１万５６５８円２０銭）以来、約１年３カ月ぶりの安値水準となった。

　一方、２１日の中国・上海株式市場は続落し、市場全体の値動きを示す上海総合指数は前日比３・２３％安の２８８０・４８で取引を終え、４営業日ぶりに昨年来安値を更新した。他のアジアの株式市場も軒並み下落して終えており、世界同時株安の流れに歯止めがかかっていない。

　東京市場では朝方、円相場が一時１ドル＝１１７円台前半まで下落して円高進行が一服したことや、前日の急落で割安感が出た銘柄への買い戻しなどで、平均株価は一時、前日比で３１８円高となった。だが、買い戻し一巡後は利益確定売りに加え、円相場が再び円高方向に傾いたことや、「オイルマネーとみられる売りが引き続き出た」（大手証券）ことで下落に転じ、取引終了にかけて急激に売りが加速した。この日の高値と安値の差は７１７円と荒っぽい値動きとなった。

　平均株価は今年に入ってからの１３営業日のうち、１１営業日で終値が前日比で下落。２１日終値を昨年末終値と比べると３０１６円（１５・８％）下げた形だ。