東京株大幅反発１０６９円高　１万６０２２円、本格回復に疑問も

　週明け１５日の東京株式市場は、前週末までの株価大幅下落で割安感の出た銘柄への買い注文が膨らみ、日経平均株価は急伸した。終値は前週末比１０６９円９７銭高の１万６０２２円５８銭で、上げ幅は昨年９月以来約５カ月ぶりの大きさとなった。

　平均株価は前週末までの３営業日で２０００円以上も下落しており、不安定さが際立つ。過去の例では、株価の急騰は下げ相場の乱高下の中で発生することが多かった。中国の景気減速や米利上げといった懸念要素は残り、市場では「本格的な回復局面が始まったかといえば疑問だ」（第一生命経済研究所の藤代宏一主任エコノミスト）との声があった。

　朝方に内閣府が発表した２０１５年１０～１２月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値は２四半期ぶりのマイナス成長となった。だが、これに反応した売り注文は限定的で、逆に政府・日銀が経済・金融政策を打ち出すとの思惑も出た。平均株価の上げ幅は一時、１２００円を超えた。

　前週末の金融市場では原油安の一服や欧州金融機関の経営不安の後退、米経済指標の堅調と好材料が相次ぎ、欧米株が上昇していた。同日の東京市場では、円安ドル高も追い風となって投資家の積極姿勢が強まり、東証１部の全銘柄のうち９６％以上が上昇する全面高の展開となった。

　出来高は約３２億８０００万株。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は９５．９５ポイント高の１２９２．２３で、上げ幅はリーマン・ショック後の混乱期だった０８年１０月以来約７年４カ月ぶりの大きさだった。

　今年１月下旬の日銀のマイナス金利導入決定以降、総じて売られ続けていた銀行株や保険株などの急反発がＴＯＰＩＸを押し上げた。

　三井住友フィナンシャルグループは１２営業日ぶりに上昇し、日本郵政グループ３社株も堅調だった。