「両面戦略」にシフト　オンワード樫山などアパレル各社、販路拡大に注力

　アパレル各社が、駅ビルなどへの販路拡大に注力している。主軸としてきた百貨店の国内売上高が縮小し、「従来のビジネスモデルでは成長が望めない」（大手）との危機感が新たな収益源の確保へ背中を押す。ただ、各社とも百貨店向けは堅持する考えで、駅ビルなどとの「両面戦略」にシフトしつつある。

　「主な販路である百貨店が縮小状態にある一方、それ以外の販路が多様化しながら増大している。ビジネスチャンスは広がっている」。業界大手のオンワード樫山を傘下に持つオンワードホールディングス（ＨＤ）の広内武会長兼社長はこう語る。

　オンワード樫山は売上高の約８割が百貨店向けだ。手薄だった百貨店以外の販路を強化するため、郊外型ショッピングセンターなど向けの新ブランド「サザンウィンド　フィールズ」の出店を昨秋から開始。さらに今年４月にオンワードＨＤが、２０～３０代向けの婦人服ブランドを駅ビルやファッションビルを中心に展開するバーズ・アソシエーションなど３社を買収した。

　英高級ブランドの「バーバリー」を国内で展開する三陽商会は、３０代女性を主な対象とする婦人服の新ブランド「モルダヴィータ」をファッションビルなど向けとして開発した。４月にはモルダヴィータを扱う店舗を東京・渋谷の複合商業施設、渋谷ヒカリエに初出店。２０１５年までに全国で２５店を展開し、売上高５０億円を目指す。

　アパレル中堅のルックは０８年から、働く若い女性が対象のブランド「リンク・イット・オール」を関東などのファッションビルや駅ビルで展開している。

　ただ、各社とも「百貨店向けは収益の基盤であり、今後も強化していく」（オンワード樫山の馬場昭典社長）と口をそろえる。強みである百貨店の販路を守りつつ、別の販路の拡大で収益源の多角化に挑む。