不利な戦い

　「よろしくお願いしま～す」。今月２５日、東京・六本木の交差点。うだるような暑さの中、行き交う通行人にチラシを配布するソフトバンクのスタッフの姿があった。

　「号外！」と書かれたチラシを開くと、「つながらない→→つながる」との大きな文字。プラチナバンドでのサービス開始で通信品質が大きく改善するとのアピールだった。

　９００メガヘルツ帯は、これまでの２・１ギガヘルツ帯に比べて室内にも電波が入りやすく、障害物などを回り込んで伝わる特性がある。このため、ビルの中や繁華街などでも通話やデータ通信がしやすくなる。

　同じ特性を持つ８００メガヘルツ帯でサービスを展開するドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）に比べ、ソフトバンクは「不利な戦い」を強いられてきた。利用者に不満が募っていたが、悲願だったプラチナバンド獲得によって、孫社長は「もうつながりにくいとは言わせない」と自信満々だ。

　ただ、９００メガヘルツ対応の基地局はサービス開始当初で同社全体（約１８万局）のわずか数％。平成２３～２５年度の３年間で１兆５５００億円を投じ、「垂直立ち上げで一気に改善していく」（孫社長）計画だが、人口カバー率９０％超を達成できるのは２年後だ。すでに８００メガヘルツ帯で人口カバー率９９％超を実現しているライバルに対し、なおしばらく通信品質で苦しい戦いが続く。

　怠った設備投資

　「つながりにくい」との評判に対し、ソフトバンクは利用する電波特性の違いを理由にしてきた。だが、業界には“自業自得”との見方もある。先行するドコモやＫＤＤＩに比べて設備投資を怠っていた時期があるからだ。

　売上高に対する設備投資額の比率をみると、それがうかがえる。携帯電話事業に参入した１８年度は１５・３％とＫＤＤＩよりも高いレベルにあったが、２０年度には９・６％、２１年度は８・０％と減少した。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩは１５％以上を維持しており、ただでさえライバルより劣っていた通信品質の差は、さらに開くことになった。

　しかも、ソフトバンクは２０年７月に米アップルのスマートフォン（高機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を発売し、急速に加入者を増やしていた。２２年度からは再びＫＤＤＩを上回るようになったが、過去の設備投資の減額が通信環境の悪化を助長させたことは否定できない。

　加入者が急増するなかで設備投資を減らしたのは、１８年に英ボーダフォンから携帯電話事業を買収したことで膨らんだ有利子負債の返済を優先させたからにほかならない。１８年度末に２兆１５８１億円だった有利子負債は２１年度末には１兆５０１０億円に急減。さらに２３年度末には５４７２億円まで圧縮した。

　大口顧客の離反

　そのツケは企業顧客の“離脱”となって表れ始めた。昨年１０月からアイフォーンを発売したＫＤＤＩの営業攻勢で、製薬業界最大手の武田薬品工業をはじめとする大口需要家がＫＤＤＩに乗り換える動きが出ている。今後のスマホユーザーとして期待できる企業顧客の離脱は大きな痛手で、成長シナリオの修正を迫られる可能性もある。

　携帯電話事業に参入して以来、ソフトバンクは加入者同士の通話を無料にした「ホワイトプラン」などの割安な料金制度や、アイフォーン独占販売など独自サービスで利用者の心をつかんでいった。若者を中心に人気は依然高く、新規契約から解約を差し引いた純増数は首位を独走する。

　一方で、通信会社を変更しても同じ電話番号を使える番号持ち運び制度（ＭＮＰ）では、アイフォーン独占が崩れて以降、６月まで９カ月連続でＫＤＤＩの後塵（こうじん）を拝している。陰りが見えたブランドに再び輝きを与えるには、「つながりにくい」との汚名を返上するほかない。

　ただ、通信品質を向上するにはプラチナバンドだけでは難しい。基地局の設置方法や干渉調整など長年にわたって蓄積されたノウハウが不可欠だ。

　「一朝一夕に構築できるものではないですよ」。ＫＤＤＩの田中孝司社長はソフトバンクのプラチナバンドの効果を冷ややかに見ている。ソフトバンクは、こうした見方をはね返せるのか。通信会社として真の実力が問われている。（松元洋平）