今年度のテレビ販売計画について、ソニーは従来予想の１７５０万台から１５５０万台に、シャープは１０００万台から８００万台にそれぞれ下方修正した。パナソニックは１５５０万台（パネル含む）としている計画を据え置いたが、それでも前年度実績の１７５２万台を２００万台以上下回る。

　「国内で今のようなテレビをつくっていても、採算は合わない」。シャープの奥田隆司社長はテレビ事業の不振に頭を抱える。同社は昨年度の大幅赤字に続き、今年度に入っても４～６月期は１３８４億円の最終赤字となった。テレビ事業への依存度が大きいため、収益改善の方向性はみえていない。ソニー、パナソニックも事情は同じで、生き残るためにはテレビ依存度を下げざるを得ない。

　テレビの国内市場は、６月の出荷台数が前年同月比８０．３％減の５５万７０００台（電子情報技術産業協会調べ）で、１１カ月連続で大幅なマイナスが続く。海外市場でも、韓国サムスン電子やＬＧ電子などとの競争力は歴史的な円高もあって劣勢だ。

　一方で、ソニーとパナソニックは６月、次世代テレビとして期待される有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）の技術開発で提携。両社の得意技術を持ち寄ってコストを圧縮すると同時に、早期の商品化を目指し、次の収益源としたい考えだ。

　ただ、有機ＥＬでもサムスン電子は携帯機器向けなどに大量生産しており、技術やコストで追いつくのは容易ではない。

　電機業界に詳しいアナリストからは、「有機ＥＬでの提携は、テレビを捨て切れないソニーとパナソニック両社の“苦肉の策”だ」との指摘さえ出ている。（米沢文）