全日空は１７機を保有して国内線と国際線で運航しており、原因が判明し安全が確認されるまで運航を中止する。７機を保有し国際線で運航している日航も既に点検している機体を含めて全て緊急点検する。世界に先駆けて同機を導入した両社は、事故原因の究明に時間がかかれば事業戦略の修正を迫られる可能性がある。

　７８７は現在、全日空が国内１２路線、海外４路線で使用、日航は欧米線を中心に海外６路線で運航している。

　米ボーイングによると、世界で運航される７８７のうち、約半数が日本の航空２社で使用。最新鋭機という珍しさもあって「同じ路線でも、７８７と別の機種を使う場合では、搭乗率が１０％高い」（全日空）としており、利用客増の呼び水効果も発揮している。

　しかし、日航機を含めて７８７を使用する全便が運休する事態となった。経営効率化を進めている全日空には「予備機など飛行機の余裕はそれほどない」中で、７８７の全面運航停止で１６日は計３９便、１７日も３５便の欠航を余儀なくされる。

　航空機の安全性については、航空各社の独自判断は適用されず、国土交通省の判断を待たねばならない。少なくとも原因究明のための数日間の運航停止は続くという見方も多く、収益押し下げにつながる。

　全日空の伊東信一郎社長は１６日、事故後も７８７の導入計画に「現時点で変更はない」と強調したが、日米の航空当局が相次ぐトラブルの原因が設計上のミスなどと判断した場合、７８７の運航は認められなくなり、導入計画も頓挫する。

　「待ちに待った飛行機」（植木義晴日航社長）という７８７を航空各社が積極導入するのは、従来型機より一段と向上した性能面のためだ。

　７８７は機体サイズが比較的小さいが、飛べる距離は長い。例えば、Ｂ７６７では米西海岸までが精いっぱいだが、７８７なら米東海岸まで直行便を運航できる。燃費効率も７６７に比べ、約２割改善した。

　収益性を高めたい航空各社にとって、７８７は愛称通り「夢の飛行機（ドリームライナー）」だった。特に全日空はすでに計６６機を発注、２０１７年度には約１００億円の経費削減を見込んでいたが、その計画が狂う可能性もある。さらに原因が深刻だった場合には、全面的な経営戦略の見直しにつながる懸念もある。