前年が東日本大震災の影響で大きく落ち込んだことの反動による増加と、都市圏で相次いだ大型店の増床や改装が寄与した。ただ、閉鎖店舗などを含めない店舗調整前の総額（６兆１４５３億円）では０．１％減と前年を下回っており、市場の縮小傾向に歯止めがかかっていない。

　プラスとなった最大要因は、東日本大震災から１年たった昨年３月実績が前年同月比１４．１％増と大幅に上回ったため。高額の美術品や宝飾品が好調だったことも後押しした。さらに大丸東京店（東京都千代田区）など大都市圏にある主力店の増床や改装が全体を押し上げた。同協会の井出陽一郎専務理事は「一定の成果は残せた」と評価するが、業界内では「震災の反動による一時的なもの」（大手百貨店幹部）との見方が強い。

　ファストファッションや郊外のショッピングセンター、小売店を併設したレジャー施設などの台頭で業態を超えた競争は激しさを増しており、昨年の百貨店売上高の総額は震災前の１０年実績を下回った。

　生き残りを目指しプライベートブランド（自主企画＝ＰＢ）衣料の開発や専門店へのフロア貸しなど「脱百貨店」の対応を急いでいる。