「（自分好みの）新しい音楽を探すなら、間違いなくベストの方法だ」

　アップルのクック最高経営責任者（ＣＥＯ）が自信を示すのが、１０日に発表した「ｉＴｕｎｅｓ　Ｒａｄｉｏ（アイチューンズ・ラジオ）」だ。

　ネット経由で２００以上の「ラジオ局」から楽曲を配信するサービスを今秋から米国で始める。データを逐次受信・再生するストリーミングと呼ばれる手法を用い、ユーザーの好みのジャンルに合わせた楽曲を流すという。

　同様のクラウド型の音楽配信はパンドラ・メディアが先行し、グーグルも５月にまず米国で導入した。

　料金プランも、定額制で数百万曲が聞き放題だったり、広告付きで無料のサービスも選べるなど、各社がユーザーの使い勝手に応じて工夫をこらしている。

　アマゾン・コムは従来はＣＤ販売が中心だったが、ネット経由の音楽配信も拡充。購入したＣＤの電子ファイルをクラウドで提供するサービスも１月に始めた。ツイッターも４月、ユーザーのツイート（投稿）を分析して人気曲などの音楽情報を発信するサービスを米国や英国で始め、音楽事業に本格進出した。

　各社が音楽配信に力を入れる背景には、ネットとモバイル機器の急速な普及がある。アップルが音楽配信サービス「アイチューンズ・ストア」を始めたのは１０年前の２００３年４月。ダウンロードした楽曲を携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」に入れて持ち歩き、時間や場所を問わずに楽しむスタイルが若者の間などで定着した。

　さらにスマホやタブレット型端末など新たな通信機器の市場が拡大。米調査会社コムスコアによると、スマホ利用者の４８％が音楽を聴いていると回答した。

　ＩＴ各社の音楽配信をめぐっては従来、レコード会社やミュージシャンと摩擦も絶えなかった。だがネット音楽市場の拡大を受け、アマゾンが大手レコード会社とライセンス契約を結ぶなど、「持ちつ持たれつの関係」（米ＩＴ大手関係者）になりつつある。

　ただ、先行した業者も黒字化に苦しむなど、実際に収益を上げるのは簡単ではなく、ロイター通信も「企業の淘汰（とうた）が進むだろう」との見方を示している。（ワシントン　柿内公輔）