各社とも上期の業績は「タイヤの販売減を円安や原材料価格下落で相殺した」（横浜ゴムの野地彦旬社長）という点で同じ。今後はエコカー補助金終了で需要が減っている国内や、景気の減速懸念が強まっている新興経済国での販売回復が鍵を握りそうだ。

　ブリヂストンの江藤彰洋常務執行役員は決算を振り返り「超大型やランフラットタイヤなどの戦略商品が堅調に推移した」と総括した。売上高は１４．５％増の１兆７０５１億円、最終利益も５５．５％増の１１７０億円だった。

　ただ、新興国市場の成長鈍化は今後の大きなリスク要因となりそうだ。

　ブリヂストンの中国でのタイヤの上期販売は、前年水準が低かった影響もあり、乗用車向けで前年同期比１割増、商用車向け７割増でプラスとなったものの、「インドは欧州向けの輸出が伸びず、中国以上に成長が鈍化している」（江藤常務）と新たな懸念も浮上している。

　タイヤ４社の２０１３年６月中間連結決算

　　　　　　　　　　　　　売上高　　　　　　　　営業利益　　　　　　　　最終利益

　ブリヂストン　１兆７０５１（１４．５）　１９０３（　４２．３）　１１７０（　５５．５）

　　　住友ゴム　　　３４５８（　３．６）　　２９７（▲　７．９）　　１５４（▲　５．７）

　　　横浜ゴム　　　２６９６（　０．３）　　１９０（▲　４．２）　　１２９（▲　５．３）

　　　東洋ゴム　　　１７３０（　　－　）　　１３８（　　－　　）　　　９０（　　－　　）

　※単位：億円。カッコ内は前年同期比増減率％。▲はマイナス。東洋ゴムは決算期変更のため、比較できず