いずれもスマートフォン（高機能携帯電話）への給電機能を持たせているのが特徴で、「震災時に貴重な情報源となるスマホの電池切れが心配」（パナソニック）という消費者の声に応えた。

　パナソニックは３０日、手回しで充電できる小型ラジオ（想定価格約５０００円）を発売した。ＵＳＢケーブルでつなげばスマホも充電できる。同社製スマホの場合、ハンドルを１分間回すと約２分間通話できる。月５０００台の販売を見込む。

　ソニーは７月下旬、同様の小型ラジオ２機種（約７０００～８０００円）を発売した。上位機種はコンセントからの充電に加え、新たに本体上部に太陽光パネルを搭載するなど「充電方法を多様化した点が好評」（同社）という。

　異業種では、セイコークロックがラジオも聴ける防災用アナログ式時計（８９２５円）を販売している。スマホへの充電に対応しており、年間１万５０００個の販売を目指す。

　ラジオではこのほか、ツインバード工業がテレビのワンセグ放送も楽しめる小型ラジオ（希望小売価格２万６２５０円）を発売した。高齢者も使いやすいように、ボタンや文字を大きくするなどデザインも工夫した。

　電子情報技術産業協会によると、ラジオの国内出荷台数は東日本大震災が起きた２０１１年に２３５万台と前年の１．６倍に伸長。その後は年間１５０万台前後で落ち着いている。各社はラジオの高機能化を進めることでいざというときに活躍する「防災家電」として売り込みたい考えだ。