４Ｋは来年にもテレビの試験放送が始まるうえ、２０２０年の東京五輪で一気に普及するとみられ、各社は４Ｋを軸にした高付加価値路線に活路を求めている。

　「夜景の暗い部分もくっきりと見えるでしょう」

　シーテック開幕を翌日に控え３０日に開かれた報道陣向けの内覧会。東京タワーや六本木ヒルズの空撮映像を映し出す５６型４Ｋ有機ＥＬテレビを前に、ソニーのテレビ担当者は胸を張った。

　同社と有機ＥＬパネルの共同開発を進めるパナソニックも自社ブースの真ん中に、４Ｋ有機ＥＬテレビを設置し、業界をリードする技術を披露した。

　ソニーや東芝は今年の夏商戦で、４Ｋの液晶テレビの品ぞろえを拡充。今年はシャープやパナソニックなどの新規参入も相次いでおり、「４Ｋ元年」ともいわれている。

　市場成長を下支えするのが、コンテンツ制作のための機器だ。ソニーとパナソニックは、４Ｋで撮影できる業務用カメラや家庭用ビデオカメラに力を入れる。ソニーは世界４カ国に４Ｋの映像制作を支援する施設を開設し、映画監督やカメラマンに４Ｋならではの映像作りを身近に感じてもらうための取り組みを進めている。

　このほか、パナソニックは電子カルテのソフトと、レントゲン写真などの画像システムを搭載した医療現場向けの４Ｋタブレット端末なども展示し、４Ｋの水平展開を進めている。

　一方、テレビ事業の黒字化を急ぐ東芝が目を向けるのは、編集スタジオなどのプロ向けだ。

　同社は今回のシーテックで、４０型と５０型の４Ｋテレビの試作機を国内初出品する。ブースでは、加工ソフトで写真をより美しく編集する作業のデモを披露し、まとめて複数台を売り込むことができるプロ向けの販売を強化する姿勢を打ち出した。

　調査会社のＮＰＤディスプレイサーチによると、４Ｋ液晶テレビの世界市場規模は１２年の約９６００台から、１７年には約２２７３万台へと爆発的に伸びる見込み。

　日本では、サッカーワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会が開かれる来年にも、４Ｋの試験放送が実現する見通しで、電機各社の販売競争は早くも熱を帯び始めている。