スマートフォン向けや自動車向けの電子部品などエレクトロニクス事業や、新薬効果による医薬・医療事業が好調に推移したほか、円安による為替差益が全体を押し上げた。上方修正について、小堀秀毅常務執行役員は「エレクトロニクス事業が思った以上に円安による為替要因が大きかった。医薬・医療事業でも為替要因に加え、新薬（の承認）で想定以上に売り上げを伸ばしたことが貢献した」と説明した。

　同日発表した９月中間連結決算は、売上高が前年同期比１６・７％増の９１８９億円、最終利益が２・３倍の４６６億円だった。消費増税前の駆け込み需要などで住宅事業が好調に推移した。