ただ、こうしたてこ入れ策が実を結ぶかは不透明だ。利益率低下の主因となっているネット通販との価格競争は苦戦を強いられており、抜本的な利幅上昇の青写真は見えていない。

　今年５月に価格比較サイト「価格．ｃｏｍ」にデータ提供を始めた際には、店舗に価格設定などの裁量権を持たせた結果、「行きすぎた安売り」（岡本専務）が続出し利益率を押し下げた。

　今後の成長の柱と位置づけるハウス事業も「３年後までにある程度の数字をあげる」（同）と即戦力にはほど遠い。