ＡＣＲ調査は１９７６年から毎年１回、主要７地区８７００人を対象に調査票を配布し、回収する方法で調査を実施してきた。質問紙型の調査では、調査票の回収に加え、データ入力に時間と手間を要し、調査結果も数ケ月後に出るなど課題も多かった。

　「ＡＣＲ／ｅｘ」では、一般生活者から無作為抽出した男女１２～６９歳の約１万人に対し、ＮＴＴドコモの通信機能を搭載したタブレット端末を配布する。ビデオリサーチが調査対象者に対し、タブレット端末のウェブブラウザ上に組み込んだ専用のアンケートシステムを使って質問内容を送信。調査対象者はタッチパネル形式で回答する仕組みとなっている。従来の質問紙型の調査同様に調査対象者を無作為抽出（ランダムサンプリング）することによる“一般生活者全体の縮図となるデータ”を収集できるという利点を活かしつつ、タブレット端末を活用することで、速報性に加え、回答率の向上と信頼性の高い調査結果が期待できるという。

　同社の岩城靖宏ソリューション推進局メディア・コミュニケーション事業推進部副部長は、「私どものように一般生活者に協力いただいて貴重な意見や情報をいただく立場としては、対象者からお預かりする個人情報の保護が何より重要」とし、ドコモとの綿密な連携により「万全のセキュリティ対策を施すことが出来た」。岩城氏は、「ＡＣＲ／ｅｘ」により「生活者の内面と消費行動の関係性や、刺激と反応のメカニズムをデータで見せることができる」とし、「テレビの多チャンネル化が進み、双方向のサービスが増えるなどメディアの多様化が止まらない。生活者自身の変化もかつてない速さで加速しているので、測定ポイントを増やしながら変化に対応していきたい」と話した。