■進むＩＴ・電動化　業界超え連携

　「第４３回東京モーターショー」では、積水ハウスと東芝、ホンダの異業種の３社がユニークな合同ブースを出展した。「スマート・モビリティー・シティー２０１３」と題したこの展示ブースは、住まいと家電、クルマがつながる未来の暮らしを表現したものだ。

　◆スマート計画提案

　３社が掲げたスマートコミュニティーは、ＩＴを活用し電力や交通、生活情報など、あらゆるインフラの統合的な管理と最適な運用をめざす。その軸となるのがクルマと住宅だ。

　国内外３６カ所でスマートコミュニティーのプロジェクトを展開する東芝の田中久雄社長は「住まいとクルマのノウハウを持つ２社と組み、多角的な技術視点でスマートコミュニティーを実現したい」と述べ、業界を超えた連携の意義を強調した。

　クルマや住まいの“スマート化”において、電機メーカーの役割はますます大きくなっている。各社ともビジネス拡大を目指している。

　三菱電機は東京モーターショーに、電気自動車（ＥＶ）の試作車「ＥＭＩＲＡＩ２（イーミライツー）」を出展した。３台のモーターを搭載し、走行性能を高めた４輪駆動ＥＶの「ｘＥＶ（エックスイーブイ）」と、センサーや映像処理技術で運転の安全性・利便性を高めた「ｘＤＡＳ（エックスダス）」は、電機メーカーらしい視点が生かされたものだ。

　自動車機器事業本部長の大橋豊常務執行役は「環境、安全・安心、快適をより高度に実現する三菱電機の総合技術力を結集した」と胸を張る。

　パナソニックも「車載機器事業」を業績浮揚のエンジンの一つと位置づける。同社の１２年度の車載機器事業は売上高約１兆円だった。これを１８年度には２兆円へと倍増する青写真を描く。

　◆電池生産を増強

　特に車載用電池分野は、成長の原動力と期待が高い。パナソニックは１０月末、ＥＶベンチャーの米テスラとリチウムイオン電池の供給を拡大する契約を締結。２０１２年から１５年の４年間だった供給契約の期間を延長し、１４年から１７年までの４年間で、約２０億個を供給する。これに伴い、住之江工場（大阪府）の生産能力を増強する予定だ。

　ただ、自動車分野を狙うのは韓国など海外の電機メーカーも同じ。先行する日本勢も独自技術などの裏付けがなければ、単なる価格競争に陥りかねず、企業やグループの枠を超えた戦略の構築が不可欠だ。

　（この連載は田辺裕晶、飯田耕司、小島清利が担当しました）