スポーツ用品チェーンのタケダスポーツ（盛岡市）が９月３０日、負債約５４億円を抱えて東京地裁に民事再生法の適用を申請した。積極展開で急成長したが、過剰債務から２度にわたる金融支援を受けながら再建できなかった。勢いだけに任せた経営の典型的な破綻例となった。

　１９５４年創業の同社は東京オリンピック開催の６４年に法人化された。創業者は積極経営で知られ、スポーツ・レジャーブームの波に乗って多店舗化を推し進め、８０年代まで年１～３店舗のペースでロードサイドの大型店を新規出店してきた。東北の降雪地帯は冬場にグラウンドが使えず、野球やサッカーなど基幹商品の売り上げは伸び悩む。だが、ウインタースポーツの盛んな地域だけに値の張るスキー用品などが売り上げを牽引（けんいん）した。

　スキーが大ブームとなったバブル期に出店ペースを加速し、８９年から５年間で２４店舗を新規出店した。９６年８月期は岩手県をはじめ北海道、青森、秋田、山形に計４２店舗を構え、売上高は１６８億円にのぼった。

　しかし、拡大路線の結果、有利子負債は１３０億円に膨らんだ一方、緻密なマーケットリサーチに基づく出店とはほど遠く、不採算店が続出して９８年以降は縮小経営を余儀なくされた。出店投資を回収できずに閉鎖する店舗が相次ぎ、経営を圧迫していった。ついに２００５年８月期の売上高はピークの半分に当たる８５億円に減少した。

　０７年には金融機関に支援を要請。５カ年の再建計画を策定し、借入金９７億円はスポンサーの再生ファンドに譲渡され、債権放棄も受けた。５つの金融機関からシンジケートローンで３２億円を調達し、債務問題は解消したかにみえた。創業家出身の社長は経営責任を取って退任し、経営体制は一新された。

　再建計画は、０７年８月期の売上高８１億円を１１年８月期には８７億円に伸ばす内容だった。だが実際には０８年８月期の売上高は７５億円、０９年８月期は７０億円と落ち込みが止まらなかった。売り上げ減には従業員の賃金カットや経費削減で対応。借入金の返済に追われ、店舗のリニューアルや人気商品の確保、店頭陳列品の数量をそろえる資金にも事欠くありさまで、経営の行く末は誰の目にも明らかだった。

　そして０９年に２度目の金融支援を要請した。再び策定された再建計画は１０年８月期に売上高６１億円、１４年８月期に７０億円というものだった。だが１１年８月期以降、売上高６０億円の維持が精いっぱいだった。借入金の返済が困難となり、銀行から出向していた役員も退任し、再建の道は断ち切られた。（東京商工リサーチ）

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【会社概要】タケダスポーツ（９月末現在）

　▽本社＝盛岡市

　▽設立＝１９６４年３月

　▽資本金＝５０００万円

　▽従業員＝１２２人

　▽事業内容＝スポーツ用品販売

　▽負債総額＝約５４億円

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　〈チェックポイント〉

　タケダスポーツの経営には緻密さが欠落していた。勢いだけで伸びた売り上げも下降局面に入ると、なすすべがなかった。対照的に、紳士服販売店から出発した東証１部上場のスポーツ用品大手、ゼビオ（福島県郡山市）はロードサイド型からショッピングモールへの出店へと展開を広げ、業績を伸ばした。

　消費者の行動をタケダスポーツは読めず、一時はライバルとして競ったゼビオとは、大きく差がついてしまった。金融機関が再建への支援を断念したのは、ビジネスモデルの限界と判断したからかもしれない。（東京商工リサーチ取締役情報本部長　友田信男）