環境エネルギー関連事業では水処理膜やリサイクルなどに注力。３年間で１８００億円を見込む研究・技術開発費の半分をこの分野にあてる。

　地域別ではさらなる発展が見込めるアジアや新興国をはじめ、シェールガスを産出する米国を取り込む。これらの地域で１３年度で全社の４３％程度の売上高を、１６年度に約５０％の約１兆１５００億円に引き上げる。米国では、サウスカロライナ州に炭素繊維生産などを行う目的で約１６０万平方メートルの事業用地を新たに取得したことも発表した。

　１４年度からの３年間で計４０００億円の設備投資は、事業別・地域別ともに、成長分野に約６割をあてていく方針だ。コスト削減では、固定費だけでなく、新たな視点での革新的な生産プロセスを構築することなどで、３年間で計２０００億円のコストダウンを目指す。

　会見した日覚昭広社長は、炭素繊維事業について「航空機用途の拡大やエネルギー関連（圧力容器）などの用途で、年率２０％程度の成長が期待できる」と強い自信を見せた。