１４年春の採用活動はまだ継続しているが、十数人の事務系採用枠のうち半数が女性となる見通しだ。また、１５年春採用でも男女半々を継続する方針。１３年春採用は事務系２２人のうち、女性は７人だった。日本自動車工業会は「男女比率を半々まで高めるのは業界内でも聞いたことがない。画期的な試みだ」としている。

　同社の女性社員比率は現在、全体の約１割にとどまる。ただ、安倍晋三政権が女性活用を成長戦略の中核に位置づけていることもあり、今後はトラックメーカーや顧客の運送業界でも女性の活躍が増えるとみている。昨年の東京モーターショーでも、女性社員主導でデザインしたピンクの水玉模様の小型トラックが展示の目玉となった。

　今年１月からは育児や介護で忙しい社員を対象に、日本のトラックメーカーとしては初めて在宅勤務制度を導入。新車開発の打ち合わせなどもテレビ会議システムを通じて参加することができ、既に管理職を含む２０人超の社員が利用している。

　同社では「今後は女性ドライバーも増えてくるだろう。女性のニーズを反映させた斬新な新型車を打ち出していきたい」としている。