東日本大震災の発生から１１日で丸３年を迎えるのを前に、大手百貨店やスーパーが被災地の復興を支援するイベントを相次いで実施している。企業の生産設備が復旧するとともに、水産品や農作物の生産量も回復に向かうなど被災地の産業再生が進む中、支援は商品の販売からブランドの再構築など新たな段階に進もうとしている。

　松坂屋上野店（東京都台東区）は１１日まで、ヤフーと共同で東北物産展を開いている。５日には海草のアカモクを使った商品が会場で披露された。岩手、宮城両県の生産者が共同で取り組んでおり、岩手アカモク生産協同組合の高橋清隆代表理事は「アカモクの知名度を上げて販路を作り、浜の漁師の収入を安定させたい」と意気込む。

　アカモクの収穫は、岩手では今年が震災後初めてだった。食品の仕入れを担当する大丸松坂屋百貨店営業本部の本田大助氏は「もの作りを再開した地域や企業も増え、３年がたったからこそ紹介できる商品もある」と話す。

　東北地方の農産物を販売する「東北かけはしプロジェクト」を定期的に開催しているセブン＆アイ・ホールディングスは４日から、全国のイトーヨーカドーなどで第８弾のセールを始めた。東北地方の農産物や加工品など約１５００種をそろえる一方、生産量が震災前の水準に戻った業者の取り組みを商品とともに紹介している。首都圏の店舗で被災地の商品を扱うことで「販路の核となって再生を後押しする」（広報担当者）考えだ。

　１１日まで日替わりで復興支援イベントを実施している日本橋高島屋（東京都中央区）では、津波被害のため稲作ができなくなった田んぼで栽培した綿を使った商品を販売。福島県いわき市の中学校で津波の被害に遭った後、修復された「奇跡のピアノ」と呼ばれるピアノを使ったコンサートも開いた。