独自タブレットに異業種参入 大日本印刷・バンダイなど相次ぎ投入
更新幼児のタブレット利用については有害情報が伝わる可能性もあり、賛否両論がある。だが、同社はタブレットの普及は止められないと判断し、「安心して子供に持たせられる製品を開発した」（飛田尚美取締役）という。玩具メーカーでは、タカラトミーもタブレットの投入を検討している。
教育関係では「学研教室」を運営する学研が、昨年から独自のコンテンツを搭載したタブレットを販売した。日本トイザらスと提携し、店舗販売もしている。ベネッセコーポレーションも今年から「進研ゼミ」で専用タブレットの提供を始めた。
異業種によるタブレット参入の動きは、紙からデジタルへの移行に対応したもので、本業との相乗効果も期待されている。