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【高論卓説】高水準の相場、求められる注意深さ 加藤隆一
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証券マンは強気でなければ務まらない。日経平均株価は2月に1万8000円を超え、15年ぶりの高値を更新した。某証券会社のアナリストは直後に、「4月2万円、9月2万2500円、来年2万8000円も」と題するレポートを発信した。「日経平均5万円説」を唱える御仁も現れた。「証券業務においては、将来について常にバラ色の展望をもつことが求められる(『ガルブレイスの大恐慌』徳間文庫)」というが、バブル期の上昇相場への郷愁が募っている。
株式市場で強気の声が高まってきたのにほくそ笑んでいるのは外国人投資家ではあるまいか。外国人投資家の日本株保有比率は2014年3月末現在で30.8%。金融機関(都・地銀、信託銀行、生・損保、その他)の26.7%を上回って、投資部門別の株式保有比率トップである。外国人投資家の日本株保有比率は1995年に10%を超え、03年に20%を超えた。外国人投資家はバブル崩壊後の“失われた20年”に、日本株の保有を着々と増やした。
日経平均の過去20年の長期移動平均は1万3661円(みずほ証券算出)。外国人投資家がこの間に増やした日本株約20%分の平均買いコストとみなすことができる。直近の日経平均は1万9000円前後。平均買いコストを5000円上回る。外国人投資家が保有する日本株は既に相当の利が乗っている。日経平均がさらに上がれば、外国人投資家が保有する日本株の評価益は膨らむ。売却益が増える。市場で強気の声が高まるのに、ほくそ笑みも浮かぼう。
株高によるトリクルダウン効果を期待する向きがいる。トリクルダウンは富裕層がさらに豊かになると、富が滴るように貧困層にも浸透し、利益の再分配で経済が活性化するという理論。その真偽をめぐる論争が絶えないが、効果があったとしても利益を最大に享受するのは外国人投資家、効果が及ぶのは海外だ。「株を持たざるリスク」のセールストークに乗って長い行列の後ろに並ぶ投資家は外国人投資家をさらに富ませるお手伝い役になりかねない。
最近、DOEという言葉をよく聞く。DOEはDividend on equity ratioの略で、日本語訳は株主資本(自己資本)配当率。株主資本に対しどの程度の割合の配当をしているかを示す。ROE(株主資本利益率)と並び外国人投資家が重視する投資指標である。ここ1、2年の増配ラッシュは日本株の保有比率が高まった外国人投資家への配慮かと勘繰りたくなるほどだ。外国人投資家の投資スタンスは「バイ・アンド・トレード(買った後に頻繁に売買)」が基本。投資の果実を性急、執拗(しつよう)に求め、時に株価乱高下の引き金も引く。
クライマーの山野井泰史氏の著書『アルピニズムと死 僕が登り続けてこられた理由』(ヤマケイ新書)が面白かった。中に、「なぜ僕は死ななかったのでしょうか。それは若いころから恐怖心が強く、常に注意深く危険への感覚がマヒしてしまうことが一度もなかったことが理由の一つ」という記述があった。相場水準の高度は上がった。投資家にも恐怖心と注意深さ、それに潜在する危険への鋭敏な感覚が必要な領域に踏み込んだように映る。
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【プロフィル】加藤隆一
かとう・りゅういち 経済ジャーナリスト 早大卒。日本経済新聞記者、日経QUICKニュース編集委員などを経て2010年からフリー。65歳。東京都出身