「星空」眺め岩盤浴

　満天の星空を、若いカップルがタオルの上であおむけに寝そべりながら眺めている。光り輝く星座に「あれが北斗七星だね」と見とれていると、流れ星がキラリ。ロマンチックなムードが高まる。

　こう聞くと、屋外を連想するだろうが、さにあらず。全国で３９店舗を展開するスーパー銭湯最大手、極楽湯が昨年８月に横浜市鶴見区にオープンした大型スパ（温泉）施設「ＲＡＫＵ　ＳＰＡ（らくスパ）鶴見」は、ドーム状の室内で本格的なプラネタリウムを見ながら岩盤浴が楽しめる。

　それだけではない。炎の揺らぎを忠実に再現したＬＥＤ（発光ダイオード）のキャンドルや、細胞が活性化されて美肌効果もある鉱物「シュンガイト」を置くなど、岩盤浴は６種類もある。

　風呂とサウナも、血行と新陳代謝の促進などに効果がある炭酸温泉を人工的に再現した「炭酸の湯」や、ジェット噴流で疲れや肩の凝りをとる「流泡の湯」「雲流の湯」など計１４種類そろえた。汗を流した後は、世界３１カ国の７０種類のビールを楽しめるバーや、２万冊以上の漫画が自由に読める「コミックコーナー」でくつろげるほか、エステも体験できる。

　あか抜けた雰囲気やサービスの多様さは、高齢者が入浴後にカラオケや宴会に興じる昔ながらの「健康ランド」「ヘルスセンター」のイメージとは大違いだ。特に週末は若いカップルや女性グループも多く訪れ、にぎわいを見せている。

　「温浴施設は、年齢の高い層が主要客だが、最近は医療保険も削減され、節約志向も高まってきている。女性や若年層にも集まってもらえるサービスも提供し、ネクストユーザーを獲得しなければならない」

　極楽湯の松本俊二専務はこう力説する。駐車場も完備し、入浴以外の飲食、マッサージ、美容といったサービスも楽しめるスーパー銭湯や日帰り温泉は１９９０年代に入り、都市郊外でハイペースで拡大していった。

　しかし、２００７年６月に東京都渋谷区の「松濤温泉シエスパ」で発生したガス爆発死亡事故を契機とした温泉法改正や都の条例強化、さらには０８年のリーマン・ショック後の不況のあおりで普及は鈍化。近年の燃料費高騰も火に油を注ぐ形となり、全国チェーン「やまとの湯」が閉店するなど、事業環境は厳しさを増している。極楽湯では、水道料金や光熱費が売り上げの２割に相当するという。

　“土俵際”まで追い詰められた銭湯業界だが、昨年秋からの原油安は、お湯を沸かすガス価格の低減につながり、「昨年１０月と比べ、ガス単価が関東、東北で３割低下した」（極楽湯）など、ホッと一息ついている。ただ、同社の松本専務は「原油やガスの価格の変動に一喜一憂しても仕方ない。お金の問題以前に、お風呂の最大の魅力は清潔感だ。これをおろそかにする業者は生き残れない」と言い切る。

　清潔な温浴施設は海外からもニーズが高い。極楽湯は１３年２月に上海１号店を皮切りに業界で初めて海外進出。今年２月には２号店をオープンした。今後１０年で、１００店舗まで増やす考えだ。

　五輪効果に期待

　一方、東京・浅草にある銭湯「蛇骨湯」。おなじみの富士山の壁画の下で、地元住民だけでなく、さまざまな肌の色をした訪日観光客も湯船につかり、外国語が飛び交う。

　銭湯は年々廃業が進んでおり、１９７５年には東京都内に２４００軒超あったが、経営者の高齢化や後継者不足で２０１５年３月末には約６５０軒にまで減った。風呂付き住宅が当たり前になりつつある中、昨年７月には消費税増税を受け、都内の銭湯料金の上限が４５０円から４６０円に引き上げられた。

　料金値上げの影響について、東京都生活文化局は「利用客の目立った減少は見られない」と説明。そのうえで、「地域の情報交換、介護サービスや災害時の水の提供などの場」としての銭湯の重要性を語る。

　都は、重油からガスへの燃料転換や照明のＬＥＤ化といったクリーン化をサポート。老朽化する建物の地震対策については、費用の３分の２まで、６６０万円を上限に補助する制度を設けている。２０年東京五輪では訪日観光客の増加も見込まれる。都生活文化局は「銭湯が、日本の庶民の生活、文化を知るきっかけになる」と話す。

　五輪効果を期待するのは、日本人だけではない。米大手投資ファンドのベインキャピタルは今年２月、「お台場大江戸温泉物語」（東京都江東区）など計２９カ所で温泉旅館や温浴施設を運営する大江戸温泉ホールディングスを買収した。訪日観光客の需要で成長を目指す考えだ。

　これに対し、都内の銭湯経営者は「五輪が終わったら、どうなるのか。経営が続けていられるのかわからない」と、ため息をつく。２０年以降を見据えた抜本的な生き残り策が銭湯業界に求められている。（宇野貴文）