中沢ＣＥＯに限らず、家電ベンチャーの経営者には大手メーカー出身者が少なくない。空気清浄機や加湿器で販売を伸ばすカドー（港区）の古賀宣行社長や、耳栓タイプのイヤホンを開発する音茶楽（おちゃらく）（世田谷区）の山岸亮社長は、ソニーの技術者だった。大手で培った経験や技術を生かせるほか、自分が理想とする商品を具現化できることが、起業につながっている。

　こうしたなか、ベンチャーの支援に乗り出す企業も登場している。ソフトバンクは、商品の販売手数料を得る代わりに、クラウドファンディングを使った資金調達を支援したり、携帯販売店を販路として提供するサービス「＋Ｓｔｙｌｅ（プラススタイル）」を３月から提供。約５０件のプロジェクトが進行している。

　バルミューダは現在、炊飯器やオーブンレンジも開発中。その先にはロボットの投入も見据える。

　「携帯電話の形も数年で変わる時代。マーケットをみて対応するより、自分でマーケットを作る方がむしろ安全」。寺尾社長はこれからも自己流を貫く構えだ。（井田通人）