再生可能エネルギーの導入が進む中、主要な送電網から隔絶された離島での電力安定供給に大手電力が苦心している。離島で急増した太陽光発電は晴天時に供給量が急上昇する懸念があるが、他の地域に余剰分を融通できず島内の需給調整が難しいためだ。九州本土の送電網から独立した離島を２０以上抱える九州電力では、ディーゼル発電所の稼働率を細かく調整したり、太陽光発電事業者に出力制限を要請したりして対応している。

　「出力調整の頻度が近年急速に高くなった。電力供給に支障が出ないよう設備の保守管理を強化している」。約２万７０００人が暮らす長崎県壱岐市。壱岐島の東部にあるディーゼル発電所では計４台の発電機が稼働する。新壱岐発電所の藤元安彦所長はこう強調した。

　政府が導入した再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度を背景に、島内には九電以外の事業者による太陽光発電設備の導入が進む。晴天の日中などに出力が急上昇すると、停電の懸念がある。このため九電は安定供給を確保しようとディーゼル発電所の稼働率を下げて対応している。

　ただ、システムへの負荷を考慮すると、発電機の稼働率を５０％以下にすることはできない。そのため調整に限界があるほか、出力変動が激しいと発電設備のトラブルも起こりやすいという。