それよりも、「電動化と高齢化という２つの要因で自転車の定義が変わる。モビリティー（乗り物）全体の中で自転車は魅力あるマーケットだと旗印を立て、自発的な成長シナリオを提示する。そのくらいしなければパナソニックグループの中で存在感のある事業になれない」と訴える。

　一方で、短期・中期的な成長戦略としてスポーツサイクルの強化を打ち出した。すでに開発部門の増員について、パナソニック経営陣から了承を得ており、今後２年程度で商品を大幅に増強するという。

　パナソニックは近年、テスラへの電池供給に象徴されるようにＢｔｏＢ事業に傾倒しているが、片山氏は自転車を「交通の変化や高齢化に対応する、社会性のある消費者向け製品」と位置づけ、世の中の流れを変えながら事業を伸ばしていく方針だ。

　パナソニックの前身である松下電器産業の創業者、故松下幸之助氏は、自転車販売店のでっち奉公を経て起業し、自転車用ライトの製造販売などをきっかけに一大電機メーカーの地位を築いた。そんな「祖業」ともいえる自転車事業が、パナソニック成長の新たな象徴になるかも知れない。