４月２７日に開示した２０１８年度第１四半期決算も、営業損益は赤字だった。印刷コストが嵩み、商品の回転効率が悪いカタログ通販事業からの脱却を至上命題としているが浮上できないまま。

　こうしたなか千趣会は今年２月、ＲＥＶＩＣの支援を取り付けた。優先株を発行し総額７０億円を調達、ＲＥＶＩＣ側から人材も受け入れた。

　一方、同社は「ベルメゾン」の実店舗を１０店舗ほど展開しているが、千趣会の担当者は「当面はＥＣ事業の強化が優先。育児など得意な分野に磨きをかけ、他社との差別化を図る方針」とコメント。

　今回の提携解消でオムニチャネル化は遠のいた形だ。

◆旧来型の通販業者はどこも苦闘

　実店舗と通販の融合では２０１６年８月、セブン＆アイ・ホールディングス（東京）のグループに入ったニッセンホールディングス（京都市）にも注目が集まる。

　カタログ通販「ニッセン」で知られる同社だが、環境変化による顧客離れと採算悪化から業績が低迷。通販事業の黒字化に取り組むが、見通しは明るくない。３月には１００％子会社で、ギフト「サラダ館」でお馴染みのシャディ（東京）も売却し、経営の選択と集中を進めている。