旧新日鉄は昭和４５年の誕生以来、旧富士製鉄出身者と旧八幡製鉄出身者が交互に社長となるたすき掛け人事を続けた。能力人事を後回しにしてでもバランスにこだわるあたり、いかにも保守的な鉄鋼メーカーらしい。しかし、今回は、そんな従来思考をかなぐり捨てた。社名から「住金」の名称が消えることも躊躇（ちゅうちょ）しなかった。

　旧住金は、旧住友銀行（現三井住友銀行）、住友化学と並ぶ住友グループの中核で、「住友御三家」の一角。それほどの名門企業だけに、「住友」の名前が完全に消えることに旧住金出身者から反対の声も上がった。だが、平成２６年４月には会長と社長を旧新日鉄出身者が占め、旧新日鉄側が主導する体制を固めた。今年３月に発表された６月下旬の新体制では、８人いる代表取締役から旧住金出身者が消えた。

　このため、今回の社名変更は既定路線とみられていたようだ。世界で生き残るためには避けて通れない判断だったのかもしれない。

　ある社員は断言する。

　「世界的な競争にさらされている今、もはや内部優先の考え方は通用しない。社内の共通認識だ」（井田通人）

　新日鉄住金　日本最大手の鉄鋼メーカーで、粗鋼生産量は国内首位、世界３位。官営八幡製鉄所の流れをくむ新日本製鉄と、住友グループの鉄鋼メーカーである住友金属工業が合併し、平成２４年に誕生した。３０年３月末現在の従業員数は９万３５５７人。３０年３月期の売上高は５兆６６８６億円、最終利益は１９５０億円（いずれも連結）。