世界シェア首位も…

　かつては世界のパソコン市場を席巻した日本メーカーだが、事業売却や撤退が相次いでいる。中国メーカーなど新興勢力の台頭による価格競争の激化に加え、スマホやタブレット端末の普及が追い打ちとなり、業績不振にあえいでいる。

　「ダイナブック」ブランドで知られ、かつて世界シェア首位を誇った東芝のパソコン事業ですら、５年連続の赤字に沈み、２９年度は９６億円の営業赤字に落ち込んだ。

　「ラヴィ」のＮＥＣは２３年に、「ＦＭＶ」の富士通は２９年に、生き残りを目指して、それぞれ中国の聯想（レノボ）グループと合弁会社を設立した。ソニーは「ＶＡＩＯ」ブランドで一世を風靡（ふうび）した時期があったものの、２６年に事業を投資ファンドに売却し、ＶＡＩＯ（長野県安曇野市）として独立した。「プリウス」の日立製作所も１９年に個人向けから撤退している。

　「メビウス」ブランドを展開していたシャープは２２年に撤退したが、国内市場が法人向けを中心に持ち直しつつある中、東芝のパソコン事業を買収することで合意した。電子機器の受託生産の世界最大手である親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の生産ノウハウを活用。シャープを再建に導いたコスト削減などの構造改革をパソコン事業でも徹底することで競争力を強化する。